ICLは保険適用外でも医療費控除の対象？制度の仕組みと還付の流れとは

ICL（眼内コンタクトレンズ）手術は、強度近視や角膜が薄い方にも適応できる視力矯正法として注目されています。一方で、自由診療に該当するため費用が高額になりやすく、「医療費控除は使えるのか？」「どの程度の還付があるのか？」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

本記事では、ICL手術の費用相場、公的医療保険との違い、医療費控除の仕組みや申請方法をわかりやすく解説します。さらに、節税の具体例や注意点、信頼できるクリニックの選び方まで幅広く紹介し、検討中の方が安心して一歩を踏み出せるようサポートします。

ICL手術とは？費用相場と基本概要について

ICL手術は角膜を削らずに眼内レンズを挿入し視力を矯正する治療法です。レーシックとは異なり、角膜が薄い方や強度近視の方にも適応しやすく、将来的にレンズを取り出すことも可能な可逆性が特徴です。

費用は両眼で50〜80万円前後が一般的で、保険が適用されない自由診療です。自己負担となりますが、医療費控除の利用で一部還付を受けられる場合もあります。レーシックと比べ費用は高めであるものの、最近では適応範囲の広さや安全性の観点からICLを選ぶ方が増えています。

ICLとレーシックそれぞれの特徴を理解し、自分に合った方法を選ぶことが大切です。

ICLの費用について詳しく知りたい方は、下記のページをご覧ください。

ICLの値段はいくら？最新の費用相場とお得に受ける方法を解説

「ICL（眼内コンタクトレンズ）の手術を検討しているけれど、費用が高くて迷っている…」そんな方も多いのではないでしょうか？ ICLは、角膜を…

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医療費控除の基本を知ろう

ICL手術は自由診療に分類されるため、「医療費控除の対象外では？」と誤解されがちですが、一定の条件を満たせば適用可能です。

ここでは、ICLが医療費控除として認められる根拠や、公的医療保険との違い、さらに民間保険との関係性までを整理します。手術費の一部を節税に活かすためにも、制度の基本を正しく理解しておきましょう。

ICLは医療費控除の対象？

ICL手術は自由診療にあたるため、「医療費控除が使えないのでは」と不安に思う方もいるかもしれません。しかし国税庁は、視力回復を目的とした治療であれば医療費控除の対象となり得ると定義しています。つまり医療費控除になるかどうかの判断基準は、支払った費用が医師による診察、または治療を受けて支払ったかです。

ICLのような自由診療も医師の診断にもとづく手術で、眼内にレンズを挿入し視力を矯正する治療法です。ゆえに、その費用は医療費控除の対象となります。

公的医療保険と医療費控除の違い

ICL手術は公的医療保険（健康保険）の適用外で、手術費用は全額自己負担となります。この点からも、「保険が使えないなら税金の控除も無理では？」と誤解されがちです。

しかし、医療費控除は「治療目的で支払った費用」であれば、保険の適用有無にかかわらず認められる制度です。ICLも治療であれば控除対象に含まれます。

なお、民間医療保険に加入している場合、給付金の内容によっては医療費控除の計算に影響が出るため、併用時には注意が必要です。

医療費控除を活用した節税効果

ICL手術は費用が高額なため、医療費控除を活用することで節税につながる可能性があります。ここでは、具体的にどの程度の還付が期待できるかをシミュレーション形式で紹介します。

医療費控除でいくら戻る？計算例を紹介

医療費控除とは、1年間で支払った医療費の金額に応じて、納付する税金が減額される制度です。その対象額は「年間の医療費合計から10万円（または所得の5％のいずれか低い額）」を差し引いた金額です。

控除対象になる金額の計算方法

• 対象額：医療費合計 − 10万円（または所得の5％のいずれか少ない方）
• 控除対象例：ICL手術費用が50万円 → 10万円 差し引く→ 控除対象額：40万円

どれくらい戻る？節税効果の目安

たとえばICL手術に50万円を支払い、この金額が医療費の合計だったとすると、10万円が差し引かれ控除対象額は40万円となります。

仮に、年収600万円の会社員では、給与所得控除後の課税所得は約408万円になります（正確な数字は源泉徴収票に記載の「給与所得控除後の金額」から「所得控除の額の合計額」を差し引いた「課税所得」をご確認ください）。

課税所得約408万円の場合、所得税率は20%となるため、住民税10%とあわせて税率は30％です。つまり、控除対象額40万円×税率30％＝12万円の節税効果が期待できます。この還付額は十分に大きな手助けとなるはずです。

• 年収：600万円（課税所得約408万円）
• 所得税・住民税合計の税率：30％
• 控除対象額：40万円

節税額の試算：40万円 × 30％ ＝ 12万円（戻ってくる税額）

このように、あらかじめ還付額を試算しておくことで、ICLの費用に対する不安を軽減できます。手術を検討する上で、安心材料の一つになるでしょう。

所得税率について詳しく知りたい方は、下記のページをご覧ください。

国税庁｜No.2260 所得税の税率

医療費控除を活用する際の注意点・落とし穴

医療費控除はICL手術だけでなく、同一生計の家族の医療費や市販薬の購入費も合算して申告できます。合計が10万円を超えれば控除対象となりますが、同一生計の家族の医療費などは合算されないとの思い込みから、申告しない方も多いです。世帯主であれば、本来申告できる支出も含めることで、還付額が増える可能性があります。

ただし、美容目的や自己判断による治療は対象外となる場合があるため、医師の診断に基づいた治療費であることが前提です。また、申告期限（5年以内）を過ぎると還付を受けられない点も注意してください。

制度を正しく理解し、申告の機会を逃さないようにしましょう。

医療費控除を受けるには確定申告が必要

医療費控除を受けるには、毎年2月16日から3月15日までに確定申告を行う必要があります。会社員でも年末調整では対応できないため、自分で申告しなくてはいけません。

「手続きが複雑そう」「あまり戻ってこないのでは」と感じている方もいますが、実際には数万円〜十数万円の還付につながるケースもあります。

最近では、スマートフォンやオンラインを使った申告も可能になり、手続きのハードルは下がりつつあります。源泉徴収票や医療費の支払先・金額がわかるもの（領収書など）、マイナンバーを用意し、国税庁HPの「確定申告書等作成コーナー」にアクセスして、案内に沿って入力すれば完了です。

申告を前向きに検討することで、費用負担の軽減にもつながります。ぜひ利用しましょう。

医療費控除の申請手順と必要書類

ICL手術にかかった費用を医療費控除として申告するには、確定申告による手続きが必要です。ここでは、申告の流れや時期、提出すべき書類、記入時の注意点について詳しく紹介します。

医療費控除するための流れ

先述のとおり、医療費控除を受けるには、毎年2月16日〜3月15日の確定申告期間内に申請手続きをしなくてはいけません。国税庁HPの「確定申告書等作成コーナー」にアクセスし、画面表示に沿って入力しましょう。HPの流れに沿った入力で確定申告は完了します。

近年はe-Taxやスマートフォン対応の申告ツールなども充実しており、利便性が向上しています。必要事項の入力だけで、控除額の自動計算もしてくれるので便利です。無理のないスケジュールで行い、制度を有効活用しましょう。

医療費控除に必要な書類と注意事項

医療費控除の申請には、「確定申告書B」「医療費控除の明細書」など、いくつかの書類が必要です。領収書や源泉徴収票の提出は不要ですが、申告後5年間の保管義務があるため、紛失しないようにしましょう。

また、医療費控除の申請は過去5年分まで遡ることが可能です。たとえば前年の手術に関して申告を忘れていても、領収書があれば還付を受けられる可能性があります。

確定申告の期間は約1ヶ月間と短いため、早めに書類などを準備しておくとスムーズです。記入漏れや添付書類の不備があると、処理に時間がかかることもあります。

申告時に慌てないためにも、ゆとりをもって対応しましょう。

確定申告で失敗しないためのポイント

確定申告に対して「難しそう」という印象を持つ方もいますが、基本的な手順を押さえれば問題なく進められます。特に気をつけたいのは、記載漏れ・金額の集計ミス・所得の種類の誤認です。

これらを防ぐには、国税庁の「申告書作成コーナー」やスマートフォン向けの申告アプリの使用がおすすめです。必要な情報を入力するだけで控除額が自動で計算され、書類の出力も簡単に行えるからです。

また税務署に相談すれば、不明点もその場で確認できます。こうしたツールや支援制度を利用しながら申告を進めましょう。

ICLの手術後も安心できるクリニック選びを

ICL手術は費用だけでなく、術者の経験やアフターフォロー体制も重要な選定基準です。ここでは、納得のいく治療を受けるために確認しておきたい4つのポイントと、ICL特有のリスクを踏まえたクリニック選びのコツを紹介します。

クリニック選びで確認すべき４つのポイント

安心して任せられる医療機関を選ぶには、次の4つの視点が重要です。

1. 術者の経験とICL認定医の有無
2. 検査や手術設備の充実度
3. カウンセリングの質
4. 費用の透明性

ICLは専門性の高い手術のため、実績豊富な認定医による執刀は患者さんの安心に直結します。

また、術前の詳細な検査から術後フォローまで、一貫して対応できる環境が重要です。不安やリスクに対しても時間をかけて向き合うクリニックこそが、患者さんとの信頼関係を築きます。

手術費用に何が含まれているか、保証内容はどうかを明確に説明してくれることも不可欠です。

八王子友愛眼科ではICLインストラクターによる豊富な執刀実績に加え、最新の検査機器を導入し、より精密な適応検査を実施しています。術前から術後までの一貫したケアを徹底し、患者さんが安心できるよう責任をもって対応しています。

ICL手術のリスクと事前理解の大切さ

ICL手術は視力回復の選択肢として非常に有効な治療法ですが、医療行為である以上、リスクがゼロではありません。

たとえば、術後に老眼が進行しやすくなる可能性や、まれに白内障の併発、見え方の変化を感じるケースもあります。こうしたリスクは頻度こそ低いものの、術前にしっかりとご説明し、患者さんと一緒に判断していくことが重要です。

八王子友愛眼科では、手術前に詳細な検査を行い、可能性のあるリスクを丁寧に説明しています。視力回復だけを目的とするのではなく、「この治療が本当に今の生活や将来にとって適しているか」を一緒に考える姿勢を大切にしています。もしICL手術への不安がある方やデメリット、ICLの仕組みを知りたい方は、下記のページをご覧ください。

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ICL手術での医療費控除に関するよくある質問

ICLと医療費控除に関しては、「本当に控除の対象になるの？」「どの費用まで含まれるの？」といった疑問が多く寄せられます。

ここでは、申告時に間違えやすいポイントや制度運用上の注意点を整理しました。

医療費控除は美容目的でも適用可能？

医療費控除は「治療を目的とした医療行為」に対して適用される制度です。そのため、美容のための手術や施術は原則として対象外です。

ICL手術についても、医師の判断に基づいて視力の回復を目的として行われる場合には、自由診療であっても医療費控除の対象となります。申請の際には、治療であることを示す診断書や、内容が明記された領収書などが判断基準になるので保管が必要です。

「自由診療だから控除は使えない」と決めつけず、治療かどうかやその内容に応じて、制度が利用できることを正しく理解しておきましょう。

ICL手術は高額療養費制度の対象になる？

高額療養費制度は、公的医療保険が適用される治療に対して、自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超過分を補助してくれる制度です。ICL手術は自由診療にあたるため、健康保険の対象外で、この制度は利用できません。全額自己負担となる点で医療費控除と混同しやすいですが、両者はまったく別の制度です。

高額療養費制度は使えませんが、医療費控除を利用すれば一部費用が戻る可能性があるため、覚えておくと安心です。

手術費用以外に控除対象になるものは？

医療費控除の対象となるのは、手術費用だけではありません。ICL手術に関連する支出として、通院時に利用した公共交通機関の交通費や、術前検査・術後の診察にかかる費用も控除の対象になります。さらに、医師の指示に基づいて使用した市販の目薬や薬の費用も、該当するケースがあります。

一方で、自己判断で購入した物品やタクシーなどの交通費は、原則として控除の対象外となることが多いため注意しましょう。

それぞれの支出に明確な根拠があるかを確認し、領収書は必ず保管しておきましょう。申告後に提出を求められるケースもあります。

ICL手術の費用の支払いタイミングが年をまたぐ場合は？

医療費控除は、「実際に費用を支払った年」に基づいて適用されます。ICL手術の費用を分割で支払い、支払い時期が年をまたぐ際は、それぞれの年に支払った金額を個別に申告しなくてはいけません。

たとえば、2024年に手術を受けて一部を支払い、残額を翌年の2025年に支払った場合、それぞれの支払い分をその年の医療費として申告します。

医療費控除は「支払日ベース」で処理されるため、申告のタイミングを間違えずに、領収書や引き落とし日の確認も忘れないようにしましょう。

ICLの手術費用を医療ローンで支払っても医療費控除の対象になる？

ICL手術の費用を医療ローンで支払った場合でも、医療費控除の対象となるのは「その年に実際に支払った金額」のみです。

また、ローンにかかる利息や事務手数料は、医療費控除の対象には含まれません。そのため、年間の支払明細を正確に管理し、控除対象となる医療費部分だけを申告する必要があります。

ローンを利用する際は、契約内容をしっかり確認し、誤った金額を申告しないようにしましょう。

まとめ｜ICLと医療費控除を賢く活用しよう

ICL手術は自由診療に分類されるため、どうしても費用が高額になりがちです。しかし、医療費控除の制度を正しく活用すれば、確定申告を通じて一部の費用が還付される可能性もあり、結果的に費用負担を軽減できることがあります。まずは制度の仕組みを理解し、申請のタイミングや手続き方法を把握しましょう。

また、どこで手術を受けるかという点も、費用以上に重要です。クリニックを選ぶ際には、医師の経験や検査設備の充実度、丁寧なカウンセリング対応なども大切な判断材料です。

八王子友愛眼科では、ICLインストラクターが責任を持って執刀し、術前検査から術後フォローまでを一貫して行える体制を整えています。リスクや制度に関する疑問にも丁寧にお答えし、ご自身にとって納得できる選択ができるようサポートしています。気になることがあれば、まずは一度ご相談ください。

八王子友愛眼科では、無料の適応検査も受け付けていますので、ぜひお気軽にお越しいただければと思います。

八王子友愛眼科は、医療法人社団インフィニティメディカルが運営する3つのクリニックのひとつです。グループには、八王子友愛眼科・武蔵野友愛眼科・湘南友愛眼科の3院があります。 ICLの無料適応検査は、八王子友愛眼科に加えて湘南友愛眼科でも実施しています。ご希望のクリニックまで、お気軽にご連絡ください。 八王子友愛眼科　※ICL無料適応検査 実施中 〒192-0081 東京都八王子市横山町２２−３ メディカルタワー八王子 6F ▶Googleマップで開く　 湘南友愛眼科　※ICL無料適応検査 実施中 〒254-0012 神奈川県平塚市大神８丁目１−１ THE OUTLETS SHONAN HIRATSUKA 1214区画　 ▶Googleマップで開く 武蔵野眼科 〒180-0006 東京都武蔵野市中町１丁目２４−１５ メディパーク中町 ４Ｆ　 ▶Googleマップで開く